2000年ゲームメーカー「ゲーセンに筐体売ってるだけやと全然儲からんなぁ、せやっ！！」

2000年頃から、ゲームメーカーが「従量課金制」を導入し始めた。それまで、ゲーセンは初期投資として、ゲーム筐体並びにゲームの基板を購入。その投資さえ終えてしまえば、ゲームに支払われるコインはすべてゲーセンの利益になった。

だが、「従量課金」では、オンライアップデート、新キャラ、新アイテム登場、オンライン対戦の費用、サーバー維持費といった名目で、ゲームが行われた回数分、その対価をメーカー側に支払わなければならない。

4から6割弱をメーカー側に支払うことで、利益が激減。家賃、店舗管理費、人件費などが重くのしかかり、耐えられないゲーセンは閉店に追い込まれていった。

家庭用ゲームがゲームセンターに行く必要性を奪い、メーカーがゲームセンターの体力を奪い、そしてスマホゲームが完全に終わらせた

全盛期は国内３万店以上あったゲームセンターは、僅か20年の間に2000店舗にまで減少

コロナの影響を受け更に閉店が相次ぐ